ふるさと納税のやり方|今年こそチャレンジ!

こんにちは。

PCインストラクターのkannacyanです。

 

年末が近くなると、今年のうちにやってしまいたいことがいくつかありますよね。

その中の1つが「ふるさと納税」です。

ふるさと納税をしたことのない方にとっては、なんだか敷居が高く感じるかもしれませんが、やってみると意外とカンタン!しかもお礼品をいただけてお得!

実際に私が利用している「さとふる」を使って、ふるさと納税のやり方をご紹介します。

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「さとふる」とは

ふるさと納税サイトの一つです。テレビコマーシャルも流れていますね。

さとふる

ふるさと納税はインターネットの利用が断然便利。ふるさと納税サイトはいくつもありますが、サイトによって扱っている自治体が違うので複数サイト利用もありだと思います。さとふるは、さとふる以外の寄付を登録して管理することもできます。

さとふるの特徴

お申込みお支払がインターネットで簡単にできます。

さとふるに掲載されている自治体は全てクレジットカード決済ができます。クレジットカード決済にするとクレジットカードのポイントもつくのでお得です。

スマートフォンにも完全対応しており、auかんたん決済・ドコモ払い・ソフトバンクまとめて支払いのキャリア決済ができるのも特徴の一つです。

 

さとふるでは、平成30年12月31日(月)まで、3万円以上の寄付で「選べる冬の贅沢品プレゼント」のキャンペーンを実施中されています。この機会にぜひふるさと納税にチャレンジされてはいかがでしょうか?

さとふる

 

ふるさと納税をお勧めする理由

実際ふるさと納税をしてみるまでは、私もふるさと納税のしくみや良さが全然わかりませんでした。が、やってみると、やらなきゃ損!な制度であることがわかりました。

好きな地域を選べる

寄付をする地域は、自分の出身地や思い入れのある土地、また自然災害などで被害を受けた地域など自由に選ぶことができます。自分が「応援したい」と思う地域に寄付ができるのです。

寄付の用途を選べる

寄付したお金をどういう用途で使ってもらうかを指定できます。例えば、医療・福祉・こそだて・観光・災害支援・復興など。自分が考える有効利用をしてもらえるのがいいと思います。

お礼品がもらえてお得

ふるさと納税と言えば、お礼品のイメージが強いですね。

応援したい自治体に寄付をすることによって、寄付のお礼品をもらえるのです。お礼品がない場合もありますし、お礼品なしの寄付を選択することもできます。

寄付したお金は戻ってくる

寄付した金額は控除上限額内であれば、寄付をした年の所得税、または翌年の住民税の控除として、自己負担額の2,000円を除いて実質的には戻ってきます。負担額2,000円で2,000円以上のお礼品がもらえるのでふるさと納税はお得と言われるのです。

 

ふるさと納税のしくみについては、さとふるのサイトに詳しく解説してありますので、参考にしてください。

ふるさと納税とは?

 

ふるさと納税控除上限額

寄付はいくらでもできますが、所得税や住民税で還付される範囲の寄付金額には上限があります。さとふるには控除上限額を計算できるシュミレーションが用意されています。上限額を超える寄付については控除がありませんので寄付金額には注意が必要です。シュミレーションでの計算結果はあくまでも目安です。

このシュミレーションは年金の方、自営業の方は使えないなど色々使用上の注意がありますので、よく確認をしてからご利用ください。 

控除上限額シュミレーション

このシュミレーションを使うに当たり、私が最初に悩んだことは、「中学生や小学生の子どもがいる家庭の選択肢がない」ことでした。答えは簡単で中学生以下の子どもは控除額に影響がないので、選択肢がなということでした。

ふるさと納税を得か損かで考えた場合には、この控除上限額内ぎりぎりで寄付をするのが得になります。

寄付する先を選ぶ

控除上限額の目安がわかったら、その範囲内で寄付をしてみましょう。

さとふるでは、人気ランキング・お礼品からの検索・地域からの検索ができるようになっています。私はお礼品には食品を選ぶことが多いです。それも普段は高くてなかなか口にできないもの。うなぎ・牛肉・高級アイスクリーム・海鮮などいただきましたがどれも本当においしかったです。

食品以外にも、その地方の名産品や地元企業が提供している品など様々なお礼品が用意されています。見ているだけでも楽しいです。

また、寄付をされた方の口コミも参考になります。 

お礼の品の送付先は、寄付した本人住所以外にも設定することができますので、実家のご両親に美味しいものを送ってあげたりするのもいいですね。

 

控除を受けるための手続き

寄付をしたら自動的に所得税が還付されたり、住民税が控除されるわけではありません。 確定申告をするか、確定申告不要の「ワンストップ特例制度」を利用するための手続きが必要です。 さとふるのサイトに詳しく説明されていますので参考にしてください。

控除を受けるための手続き

 

今年の寄付金控除の対象にするための期限

今年の所得に対する寄付金控除の対象となるのは、寄付金受領証明書に記載されいている受領日(入金日)が12月31日までのものとなります。決済方法によっては申込日=受領日ではないことがあるので、早めに申し込みをしておいた方が安心です。

また、ワンストップ特例制度を利用する場合には、「寄付金税額控除に係る申告特例申請書」を1月10日必着で各自治体に送付する必要があります。私は昨年12月24日に申し込みをし、すぐに送付をしましたが、年末年始を挟むこともありきちんと手続きが完了するかとても不安でした。

できるだけ早めに申し込みを済ませることをお勧めします。

 

 


 私はふるさと納税初挑戦の年は、少額しか寄付しませんでした。

正直、本当に寄付金額が戻ってくるのか心配で(笑)

当然きっちり控除されたので、2年目からは上限額ぎりぎりまでふるさと納税をしています。正直お礼の品ありきの寄付になってしまっているのですが、寄付をすることでその町がどこにあるのか、どんな町なのかを知るきっかけになり楽しいです。

ぜひチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

 

 

 

 

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